職業能力形成プログラムには、
１．有期実習型訓練
これまで職業能力形成機会に恵まれなかった者を対象とし、これらの者を雇用して企業現場における実習（企業における雇用関係の下での実習を以下「ＯＪＴ」という）と、教育訓練機関における座学（雇用関係の下での座学を以下「Ｏｆｆ-ＪＴ」という）を組み合わせた訓練を実施する
２．実践型人材養成システム
主に新規学卒者を対象とし、現場の中核となる実践的な技能を備えた職業人を育成するために、ＯＪＴとＯｆｆ-ＪＴとを組み合わせた訓練を実施する
３．日本版デュアルシステム
独立行政法人雇用・能力開発機構又は都道府県から民間教育訓練機関に対する委託訓練として、該当の民間教育訓練機関が行う座学と企業が行う実習とを組み合わせたもの
の３種類の訓練がある。
いずれの訓練でも、企業にとっては、自社の現場において実習を行うことで、企業が求める人材能力の育成が可能となります。
また、プログラムの参加者にとっては、実践的な職業訓練を受けることが可能となることで、同プログラム修了後の就職が容易になることも期待されるところです。特に、「有期実習型訓練」及び「実践型人材養成システム」については、企業が訓練カリキュラムをコーディネートするものなので、主体的に自社のニーズに即した人材を育成することを可能にするものです。
